ヤマダHD・エディオン経営統合へ　家電量販再編加速、ネット通販拡大で苦戦

家電量販業界で売上高首位のヤマダホールディングス（HD）と業界5位のエディオンの経営統合に向けた動きは、さらなる業界再編の呼び水になる可能性がある。アマゾン・コムをはじめとするインターネット通販の拡大や異業種参入などで、家電量販を取り巻く競争環境が激化。ビジネスモデルは転換点を迎えており、実店舗での薄利多売の安売り競争から脱却し、利益率の高いプライベートブランド（PB）の開発などで独自色を出せるかが問われている。

ヤマダHDとエディオンの経営統合が実現すれば、売上高2位のノジマの2倍を超える巨大チェーンが誕生する。家電量販には同業他社を傘下に収め、規模を拡大することで生き残りを図ってきた歴史がある。

ヤマダHDは2012年に九州中心に展開していたベスト電器を子会社化。エディオンも元々は中国地方などを中心に店舗を展開してきたデオデオと中部地方が地盤のエイデンの持ち株会社として02年に発足し、その後、有力量販チェーンを取り込み成長してきた。

足元ではネット通販の拡大で店頭で商品を品定めした後、通販サイトで比較して購入する「ショールーミング」が消費者に普及。加えて、ディスカウントストアの「ドン・キホーテ」や家具販売大手のニトリHDなどがPB家電の開発に注力しており、異業種との競争も激しさを増している。

家電量販業界に詳しいBCN総研の風間理男ディレクターは「ヤマダHDとエディオンは経営統合でシナジー（相乗効果）を生み出すことを1つの解と考えたのだろう」と分析する。

業界では、今年4月にはノジマが日立製作所の国内白物家電事業の買収を発表。生産から販売まで一貫する「垂直統合」で商品開発力を強化して生き残りを図る動きも出ている。風間氏も「量販店に家電メーカーを含めた業界再編も今後さらにあるのではないか」と展望する。

今回の経営統合が実現すれば、12年にヤマダ電機（当時）がベスト電器を、ビックカメラがコジマを、それぞれ買収や子会社化した以来の大型再編となる。店舗網の拡大などによる一定の調達コストの低減は見込める一方で、競争力を高めるには事業の合理化も不可欠となり、重複店舗の統廃合が選択肢になりそうだ。

22年5月にエディオンに出資し、同社株を約10％保有する大株主のニトリHDとの関係も焦点になる。現在は、エディオンとニトリHDはPB家電の開発で協力関係にあるが、今回の経営統合に合わせて、ヤマダHDとエディオンがPB家電の開発で協力することになれば、ニトリHDとの関係にも影響が生じる見通しだ。